
「このまま暮らしていけるのかな…」
「年金だけで本当に大丈夫なのかしら…」
60代に入ると、老後のお金や老後資金のことが急に現実味を帯びてきますよね。
周りに聞きたくても、お金の話ってなかなか切り出しにくいものです。
この記事では、60代女性の老後のお金について、具体的な必要額の目安から、年金との関係、今からでもできる準備方法まで、やさしくお伝えしていきます。
実は、持ち家か賃貸か、厚生年金か国民年金かで、必要な老後資金は大きく変わってくるんですね。
読み終わるころには、ご自身の状況に合わせた目安がわかり、少し安心していただけるのではないでしょうか。
【この記事のポイント】
- ✓ 3分で読めます
- ✓ 60代女性の老後資金の目安がわかります
- ✓ 年金収入と生活費のバランスがわかります
- ✓ 今からできる備え方がわかります
60代女性の老後資金は「1,200万円〜2,700万円」が一つの目安です

まず結論からお伝えしますね。
60代女性の老後資金は、持ち家の方で約1,200万円、賃貸の方で約2,700万円が一つの目安とされています。
この金額は、厚生労働省や総務省の家計調査などの公的データをもとに試算されたものです。
ただし、あくまで目安であり、生活スタイルや年金受給額によって必要額は変わってきます。
「思ったより多い…」と感じた方もいらっしゃるかもしれませんね。
でも大丈夫ですよ。
この金額は「備えがあれば安心」という目安であって、必ずしも全員が必要というわけではないんです。
【具体例】年金月8万円の一人暮らし女性Aさんの場合
60代後半のAさんは、国民年金のみで月約8万円を受給しています。
持ち家に住んでいるため、家賃の心配はありません。
毎月の生活費は約12万円。
年金との差額は月4万円です。
この差額を25年間で計算すると…
4万円 × 12ヶ月 × 25年 = 1,200万円
Aさんの場合、持ち家であれば約1,200万円の貯蓄があると安心できる計算になりますね。
なぜ60代女性の老後のお金は人によって大きく違うの?

「なぜこんなに幅があるの?」と思いますよね。
それは、以下の3つの要素で大きく変わってくるからなんです。
年金の種類(厚生年金か国民年金か)
年金収入は、老後のお金を考える上で最も重要な要素です。
- 厚生年金加入者:月平均約14万円
- 国民年金のみ:月平均約6万円
日本年金機構の情報によると、この差は年間で約96万円、25年間では約2,400万円もの差になります。
ご自身の年金見込額は「ねんきん定期便」や「ねんきんネット」で確認できますので、まだ見ていない方はぜひチェックしてみてくださいね。
住居費(持ち家か賃貸か)
住居費は、老後の固定費の中でも大きな割合を占めます。
| 住居形態 | 月々の住居費目安 | 25年間の総額 |
|---|---|---|
| 持ち家(ローン完済) | 約1〜2万円(修繕費等) | 約300〜600万円 |
| 賃貸 | 約5〜7万円 | 約1,500〜2,100万円 |
この差は本当に大きいですよね。
賃貸にお住まいの方は、その分を見越した準備が必要になってきます。
生活費の水準
総務省の家計調査によると、65歳以上単身世帯の月平均支出は約14.9万円とされています。
ただ、これはあくまで平均です。
趣味や交際費を楽しみたい方、医療費が多くかかる方など、人それぞれですよね。
大切なのは、ご自身の生活スタイルに合わせた金額を把握することなんですね。
【具体例】夫婦で年金18万円のBさんご夫婦の場合
Bさんご夫婦は、二人合わせて月18万円の年金を受給しています。
賃貸マンションに住んでおり、家賃は月6万円です。
毎月の生活費は約25万円。
年金との差額は月7万円です。
この差額を25年間で計算すると…
7万円 × 12ヶ月 × 25年 = 2,100万円
Bさんご夫婦の場合、約2,100万円の準備があると安心できそうですね。
ただし、二人暮らしから一人暮らしになった場合の変化も考えておくと、より安心かもしれません。
60代女性の老後資金、今からでもできる3つの備え方
「もっと早く準備しておけばよかった…」
そう思っている方も多いかもしれませんね。
でも大丈夫ですよ。
60代からでもできることはたくさんあります。
①支出を見直して「出ていくお金」を減らす
まずは、毎月の支出を見直してみましょう。
【見直しチェックリスト】
- □ 使っていないサブスクリプション
- □ 携帯電話のプラン(格安スマホへの変更)
- □ 保険の見直し(必要のない特約など)
- □ 光熱費(電力会社の比較)
- □ 食費(まとめ買い、無駄な外食)
月1万円の節約でも、25年間で300万円の差になります。
小さな見直しの積み重ねが、大きな安心につながるんですね。
②働ける期間を延ばして「入ってくるお金」を増やす
60代でも働いている方は増えています。
週に数日のパートや、得意なことを活かした仕事など、無理のない範囲で収入を得る方法を考えてみるのも一つですよね。
厚生労働省の調査でも、65歳以上の就業率は年々上昇傾向にあります。
「社会とのつながり」という意味でも、働くことのメリットは大きいかもしれませんね。
③余裕資金は「守りながら増やす」運用も検討
当面使わない余裕資金がある場合は、NISA(少額投資非課税制度)などを活用した資産運用も選択肢の一つです。
ただし、60代以降は「増やす」よりも「守る」ことを優先したいですよね。
リスクの低い商品を選んだり、分散投資を心がけたりすることが大切です。
生活費の1〜2年分は現金で確保しておくことも忘れないでくださいね。
【具体例】年金月12万円の一人暮らし女性Cさんの場合
Cさんは厚生年金で月12万円を受給しています。
持ち家で、毎月の生活費は約14万円です。
年金との差額は月2万円。
この差額を25年間で計算すると…
2万円 × 12ヶ月 × 25年 = 600万円
Cさんは現在の貯蓄が800万円あるため、このままでも基本的な生活は送れそうです。
ただ、「もう少し余裕がほしい」と感じたCさんは、週2日のパートを始めました。
月3万円の収入増で、老後の安心感がぐっと高まったそうですよ。
知っておきたい給付金・支援制度
60代女性の老後のお金を考えるとき、給付金や支援制度の存在も知っておくと安心です。
住民税非課税世帯への給付金
年金収入が少なく、住民税非課税世帯に該当する方は、国や自治体からの給付金を受けられる場合があります。
住民税非課税世帯になる年収の目安については、お住まいの自治体によって異なります。
気になる方は、市区町村の窓口で確認してみてくださいね。
住民税非課税世帯の年収目安が気になる方は、当ブログの関連記事も参考になりますよ。
高額療養費制度
医療費が高額になった場合、一定額を超えた分が戻ってくる制度です。
厚生労働省が定める制度で、年齢や所得によって自己負担限度額が異なります。
70歳以上の方は限度額がさらに低くなるため、医療費の心配も少し軽くなりますね。
介護保険サービス
将来、介護が必要になった場合は、介護保険サービスを利用できます。
65歳以上の方は、要介護認定を受ければ、1〜3割の自己負担でサービスを受けられます。
お住まいの地域包括支援センターで相談できますので、元気なうちに場所を確認しておくと安心ですね。
年金生活者支援給付金
年金収入が少ない方を対象に、年金に上乗せして支給される給付金です。
日本年金機構から対象者には案内が届きますが、申請が必要な場合もあります。
年金生活者支援給付金についても、当ブログで詳しく解説していますので、ぜひご覧くださいね。
【具体例】年金月7万円のDさんが利用できた制度
国民年金のみのDさんは、月約7万円の年金で一人暮らしをしています。
住民税非課税世帯に該当したため、自治体からの給付金を受け取ることができました。
また、年金生活者支援給付金も受給しており、月5,000円ほど年金に上乗せされています。
「制度を知らなかったら、もっと苦しかったかも」とDさんは話してくれました。
知っているかどうかで、こんなに違うんですね。
60代女性の老後のお金と老後資金についてのまとめ
ここまで、60代女性の老後のお金や老後資金について、詳しくお伝えしてきました。
大切なポイントを整理しますね。
- 老後資金の目安は、持ち家で約1,200万円、賃貸で約2,700万円
- 必要額は「年金収入」「住居費」「生活費」で大きく変わる
- 60代からでも「支出見直し」「働く」「運用」で備えられる
- 給付金や支援制度を知っておくと安心
まずは、ご自身の年金見込額と毎月の支出を把握することから始めてみてください。
「ねんきん定期便」や「ねんきんネット」で年金額を確認し、家計簿アプリなどで支出を把握すれば、必要な老後資金が見えてきます。
制度は改正されることがありますので、最新情報は各自治体・日本年金機構をご確認ください。
よくある質問(FAQ)
Q1. 貯蓄がほとんどないのですが、老後は暮らしていけますか?
年金収入の範囲内で生活費を抑えられれば、暮らしていくことは可能です。
住民税非課税世帯向けの給付金や、各種支援制度を活用することで、負担を軽くできる場合もありますよ。
Q2. 老後資金2,000万円問題は本当ですか?
2019年に話題になった「老後2,000万円問題」は、あくまで一つの試算です。
年金額や生活費、持ち家かどうかで必要額は大きく変わります。
ご自身の状況に合わせて計算することが大切ですね。
Q3. 60代から老後資金を貯めるのは遅いですか?
遅くありませんよ。
支出を見直したり、少しでも働いたりすることで、着実に備えを増やすことができます。
焦らず、できることから始めてみてくださいね。
Q4. 年金だけで生活している人はどのくらいいますか?
厚生労働省の調査によると、高齢者世帯の約半数が「年金のみで生活」しているとされています。
工夫次第で、年金だけでの生活も可能なんですね。
Q5. 老後のお金の相談はどこでできますか?
年金については「年金事務所」や「街角の年金相談センター」で相談できます。
生活全般については、お住まいの「地域包括支援センター」でも相談を受け付けていますよ。
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老後のお金のことって、考えるだけで少し気持ちが重くなりますよね。
でも、こうして情報を知って、少しずつ準備を始めているあなたは、もう大きな一歩を踏み出しています。
完璧じゃなくても大丈夫です。
できることから、一緒に始めていきましょうね。